ソニーとホンダの新EV
ソニーグループとホンダが
折半出資するソニー・ホンダモビリティは、
2025年から発売する電気自動車（EV）向けに
基本ソフト（OS）を自社開発するそうです。
車載OSは車を一括で制御し、インターネット経由で
さまざまな機能やサービスを提供・更新する
ソフトウェアで、車両価値を決めるとされる。
次世代車の頭脳となる車載OSを内製化することで、
ソフト技術を高め、新しいサービスの開発にもつなげる。
「100年に1度の変革期」と呼ばれる自動車業界では、
ソフトで車を制御する「ソフトウェア・デファインド・
ビークル（SDV）」という考え方が広がっている。
自動車大手は25年頃に自動運転などの先端システムを
搭載した次世代車を投入するが、そこではソフトの
比重が格段と高まる。
将来的にはスマートフォンのように車体よりもむしろ
ソフトが重要となるとされ、「車のスマホ化」が
加速するとみられている。
その基盤となるのが車載OSだそうです。
ソニー・ホンダが車載OSを自社開発するのは
継続的に付帯サービスや機能を追加提供できるように
なるためで、収益拡大が見込めることが大きい。
他の自動車メーカーにもライセンス供給し
業界標準となれば、スマホのAppleや
Googleのような「プラットフォーマー」に
なれる可能性もあるそうです。
